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UFOについて

先日、久しぶりに矢追純一氏出演のUFO番組を見た。
正直言って、私はこの種の番組は嫌いではない。

気になるのは、UFOという表現の誤用、
または意識的な曲解が目に余ること。

ご承知のように、「UFO=未確認飛行物体」であって、
「UFO=宇宙人の乗り物」ではない。

「宇宙人の乗り物」であることが確認できれば、
“未確認”ではなくなるため、「UFO」ではなくなってしまう。

例えば「UFOは実在する」という表現は、
未確認飛行物体の目撃者がいるわけだから間違ってはいない。

しかし、他惑星からの飛来物が実在するということにはならない。
夢は夢として、このあたりは明確にしておきたい。

マスコミは司法ではない

1956年、出版社系として初めて
新潮社が「週刊新潮」を創刊した。

以後、1959年ぐらいまでに続々と
週刊女性、週刊文春など主だった週刊誌が誕生する。

一方、テレビは1953年にNHKの放送が開始され、
1959年、皇太子の結婚を機に急速に一般に普及しはじめる。

逆に言えば、それ以前には（約50年前なんだけど）、
週刊誌もテレビもなかったということになる。

それまでは、生活にいっぱいいっぱいで、
娯楽にまで手が回らなかったということもできるだろう。

週刊誌やテレビがなければ、
政治家も、芸能人も、スポーツ関係者も安穏としていられた。

現在のように、朝から晩まで、
記者やリポーターに追い回されることもなかったからだ。

週刊誌やテレビは、一種のハコモノだから、
常に、何か収容するものを求めている。

新しいネタがなければ、ニーズとは関係なく、
連日、「サッチー」ネタや「梅宮アンナ」ネタを垂れ流すことになる。

だから、たいした事件ではなくても、
いつの間にかおおごとになっていくのである。

現在は、さらにインターネットも加わって、
事件の当事者たちの運命をもてあそんでいる。

私は、公人である政治家はともかく、
芸能人や、スポーツ関係者、ましてや一般人を、マスコミの都合だけで必要以上に追い回すことにある種の危惧を感じている。

テレビや週刊誌がなければ、三浦和義や林眞須美らの人生も
おそらく違ったものになっていただろう。

マスコミは司法ではない。
いたずらに人を裁くのはいかがなものか。

テレビ一人時間差

世界バレーを見ていて、日本の敗色濃厚だったので、
ネットでも・・・とPCを立ち上げたら、
ニュース欄に「日本敗れる」という見出しが躍っていた。

そうか、世界バレーは生放送ではなかったのか・・・
あとでわかったことだが、試合開始は午後６時。
放送は７時から時間差で流れていたのだ。

そのうち、放映の仕方で、
ある程度、試合の流れが読めるようになった。

今大会は、第2セットと第3セットの間に
10分間の休憩が設けられている。

気をつけて見ていると、
3セットで勝敗が決まるケースでは、
この時間帯、CMが終わっても会場の応援風景が流れている。

4セット、5セットと試合がもつれる場合は、
CMのあと、すぐに第3セットが放映されるだけでなく、
タイムアウトの放映時間さえも短縮されるからだ。

テレビ局もやってくれるよなあ～

パチンコＣＭのあこぎ

消費者金融大手のアイフルが、金融庁から業務停止処分を受けた。
アイフルは処分を受けて、
テレビＣＭや新聞、雑誌広告、街頭ティッシュ配布を
4月14日から2 カ月間自粛するという。当然といえば当然だろう。

以前から指摘しているように、日本のテレビＣＭは、
消費者金融に席巻されている。
その上、最近はパチンコのＣＭも増殖中だ。

ご承知のように、パチンコ店の周辺には
コバンザメのように消費者金融の店舗が張り付いている。
パチンコと消費者金融はセットになっているといっても過言ではない。

経験的に言うと、パチンコはしばらくやめていても、
友人などとパチンコ話で盛り上がった後など、
無性にやりたくなる。

深夜枠ならともかく、
朝っぱらからパチンコ「冬のソナタ」のＣＭを流すのは
禁じ手ではないか。

だいたい、バブル期などは
大手マスコミは消費者金融関連の広告掲載やＣＭを
禁止していた時期がある。
金のためには何でもありの風潮は、
まず大手マスコミが範を示すべきではないか。

マスコミの怠慢

【ニュース1：1月17日火曜日】
沖縄市 暴力団幹部、暴行され死亡
昨日夜、沖縄市で暴力団幹部が暴行を受け、死亡する事件があり、警察が捜査しています。死亡したのは沖縄市美里の無職、沖縄旭琉会琉成一家幹部東江公男組員（49）です。
事件はきのう午後、沖縄市嘉間良の林の中で東江組員は何者かに頭や顔を殴られるなどの暴行を受け、心肺停止状態で病院に運ばれましたが午後9時に死亡が確認されました。

【ニュース2: 1月19日木曜日】
ライブドア関連会社の元役員、那覇市内のホテルで死亡
ライブドア関連会社の役員だったエイチ・エス証券の野口英昭副社長（38）が、那覇市内のカプセルホテルで死亡していたことが沖縄県警の調べでわかった。県警は自殺とみている。
沖縄県警などの調べでは、18日午後2時半ごろ、非常ベルがなったため部屋に駆けつけたホテル従業員が、副社長が手首から血を流してベッドに横たわっているのを発見した。近くに包丁が落ちていた。副社長は病院に運ばれたが、約１時間後に死亡を確認。

ここに2つのニュースがある。
一説によると、2人は顔見知りらしい。

関係者が、ほぼ同じ時期、同じ場所で奇妙な死を遂げる。
常識的に考えれば、単なる偶然ではない。

だけど、ネット上はともかく、
リアルなマスコミでは、2つの関連性をほとんど取り上げていない。
これは、マスコミの怠慢ではないか？

マスコミの権威失墜

今朝、会社にきて、まず
きっこのブログ「ある往復書簡」を読んで、
なんだか暗澹たる気持ちになった。

日本中が注目している大事件の被害者の親族が、
新聞でもテレビでもなく、
怪しげなブログの主宰者に助けを求める。

要するに、今の日本では
誰も新聞やテレビを信用していないという
象徴的な出来事だったように思う。

それを裏付けるかのように、
今日のテレ朝の「報道ステーション」は、
同じ事件を扱いながら、
なんだか再現ドラマのような娯楽番組に終始していた。

これじゃあ、誰も信用しないよなあ。
いやあ、世も末だね。

テレビは斜陽産業である

「いずれテレビはなくなる」と言ったのはホリエモンこと堀江貴文だったか・・・？

なにかで、
テレビの広告効果が薄れつつある、
という記事を読んだ。

録画技術が進んで、
テレビをライブで見ない人が増えた。
録画ではCMをカットして見る。

これにより、
数億円分の広告費が無駄になっている。
そんなニュアンスだったような気がする。

これは、
確かにテレビ局にとっては痛い。
しかし、もっと痛いのは、
テレビが少子高齢化社会に対応していないことだ。

例えば、ここ２、３年で
団塊の世代が定年を迎える。
すべてがリタイヤすることもないだろうが、
この世代がテレビを見る機会が増えることは確かだ。

テレビ局は、このチャンスを
ミスミス見逃すことになるだろう。

長い間、テレビは子供相手の番組づくりをしてきたから、
大人の鑑賞に堪える番組づくりのノウハウを持っていない。

おのずと、テレビ受像機は
ビデオやDVDを鑑賞するツールになっていくだろう。（今でもそうだが・・・）

子供は減り、高齢者は増える。
テレビはこの動きについていけず、自滅していくほかはない。

「ライブドアvsフジ」は茶番ではないのか？

何か事が起こったとき、まず最初に考えるべきは、この事態でだれが一番得をするのかということだろう。

一番得をしたのはNHKではないか。直前まで職員の横領事件や、政府の圧力による番組改変などでバッシングに遭い、海老沢会長が辞任しても収まらない。このままいけば、受信料不払いは100万世帯に達するのではないかと予測されていた。

今回の事件で、NHKバッシングはパタッと止んだ。万々歳である。今日のNHKニュース10では、堀江社長に直撃インタビューを行うほどのはしゃぎようだ。

一方、当事者であるライブドアはどうか。ライブドアはプロ野球参入のときもそうだが、宣伝になれば何でもいいという姿勢が見て取れる。今回の騒動を広告費に換算すれば、先のNHK直撃インタビューも含めて何十億円にも匹敵する。

もちろんライブドアを批判する人たちも少なくないが、そうした人たちはインターネットなど見たことも聞いたこともない人たちが大半で、痛くもかゆくもないだろう。むしろ、商売の対象である若い人たちからは支持されているのだから、こちらも万々歳ということになる。

もう一方のフジテレビは、サンケイ新聞の正論を持ち出すまでもなく、超保守メディアだから、政府のお偉いさんに「ここはひとつ、NHKを助けると思って、一芝居打ってくれないか。悪いようにはしないから」などと頼まれれば、テレビはともかく新聞は業績が悪いこともあって、ホイホイ乗ってきても不思議ではない。

いずれにしても、ニュースが一つのことに偏っているときには、何かが隠されていると見るのが常識だ。本来なら大問題になるはずの西武鉄道問題もかすんでしまった。

今回の「ライブドアvsフジ」騒動は、なにか不都合なことを隠すための茶番である、と見なすのが正解である。（健）

新聞の秘密

いつ頃だったか忘れたけれど、読売新聞が「瓦版はその昔、読売と呼ばれていました」みたいなニュアンスのテレビCMをやっていたけれど、馬鹿だよね〜。

瓦版なんて、嘘かまことか分からぬうわさ話を面白おかしく読み聞かせて売りつけていたわけで、「わが読売新聞もそれと同じですよ〜」と公言しているのも同然なわけよ。こんなコマーシャルをよく認めたもんだよね、ナベツネ会長が。

ま、結局のところ、新聞なんてどこも同じなのかもしれない。

僕は、友人のブログに、契約が切れる来年3月に、新聞購読をやめると書いた。今の、戦争前夜の世の中に、新聞は何の役割も果たしていないからだ。太平洋戦争突入を黙認し、その後、大本営発表を垂れ流した反省はどこにもない。

例えば、民主党・岡田代表の質問に対する小泉首相の「自衛隊が活動している地域は非戦闘地域だ」という答弁を、何の批判も論評もなく報じている。こんなもん、ジャーナリズムでも何でもない、ただの瓦版ではないか。

元々新聞社というのは広告屋なんだよね。バブルの前は、新聞は朝刊でも24ページぐらいが普通だった。バブルになって、広告を出したい企業が増えても、新聞の広告は全体の50%以下と決められているから、断るしかない。

断るのはもったいないというわけで、徐々に28、32、36ページと増えていって、今では40ページのことさえある。増ページ分の半分は記事で埋めなければならないが、ページ数の増加に合わせて都合よくニュースが増えるわけではないから、記事は当然水増しになる。

「この冬の変わり鍋」といった生活記事や、「村上春樹はなぜ読まれるのか」といった学芸記事などの企画もので穴埋めをするわけだ。広告部門はウハウハだけど、編集部門は仕事が増えて困ると文句を言っている。

一方、販売店は、ページ数が増えると重くて配達が大変だから、販売手数料を上げろと言ってくる。新聞社は、記事が充実してきたので購読料の値上げを、とその負担を消費者に押しつけてくる。

実は、こういう仕組みになっているのだ。

ところで、新聞の広告料金は、なぜあんなに高いのか。例えば、一ページの全面広告は1500万円ぐらいする。ここにも秘密がある。

公称800万部の発行部数があると、一世帯2.5人で計算して、2000万人が読んでいることにして、広告料をはじき出しているのだ。だけど、少子化だし、若者は新聞を読まないんじゃないの、などと広告主に突っ込まれるので、「○○新聞は大学の入試問題で一番採用されています」などと若者の購読者を増やそうと苦心しているのである。

以上、とりとめもなく書いてきたが、言いたいことは、新聞を惰性で購読するのはやめた方がいいということ。新聞って、紙を大量に使用するので、地球にも優しくないけんね。（健）

読売新聞の実態

｢パの経営者が、巨人と対戦して、少しでも赤字を減らしたいという気持ちは分からないでもないが、巨人が１リーグやパ移籍にこだわる理由が分からない｣という人が少なからずいる。

答えは簡単。単に読売新聞の販売部数を伸ばしたいだけだ。全国紙といえども、地方では地方紙が圧倒的に強い。だから、なんとかしたい。

１リーグやパ移籍となれば、北海道を拠点とした日本ハムや、九州を拠点としたダイエーとのカードが組める。巨人―日本ハム、巨人―ダイエーのチケットを餌に、北海道や九州で読売の購読者を獲得しようというわけだ。セコイ！！　もちろん、プロ野球の将来のことなど、これっぽっちも考えていない。

読売は、質=記事には自信がないので、ただただ量=部数で勝負してきた新聞社だ。巨人戦のチケットにつられて購読している人も少なくないので、購読層は必ずしも均一ではない。｢書籍や不動産の広告を、読売に掲載しても反響が少ない｣というのが広告業界の定説になっているほどだ。日本一の販売部数だとか言っても、所詮はその程度の新聞社なのだ。

21日の巨人―横浜戦（横浜スタジアム）は1万7000人と、今季首都圏では最低の入りとなった。もし、1リーグやパ移籍が実現したとしても、本当にパ・チームの思惑通り潤うかどうかは大いに疑問だ。特に、今回のストが経営側主導で収拾したら・・・（健）

続・読売不買運動のすすめ

開設当初、10〜20程度だったアクセス数が、ここにきて急に100を超えるようになった。どうやら、軽い気持ちで書いた「読売不買運動のすすめ」のおかげらしい。トラックバックも増えた。試しに、Googleで「読売　不買」で検索してみると、当ブログが4番目に表示される。

仕事柄、自社ホームページのページビューを上げるために、OvertureやらGoogleAdwordsに100万、200万という予算をかけているというのに、なにもしないでも上位に表示されるということが、なんだか不思議な気がする。

「不買運動」のイニシアティブを取る気はないが、だからといって逃げる気もない。せっかく訪問してくれる人のために、続編を書いておきたい。他のブログで知ったことだが、この動きがZAKZAKで紹介されている。そこでは、識者の声として「影響力という点では非常に低いですね。ネット上のアンケートなどでは圧倒的な数字が集まりますが、実際に新聞の購読をやめるかとなると、それほどでもない。・・・ネット上では騒いでいても、それがリアルの世界に反映することはほとんどない」とある。

確かにその通りかもしれない。私も含めて、不買を主張している人たちがもともと読売を購読していないらしいというのも弱みだ。ただ、こうした動きをZAKZAKが取り上げたというだけでも、ひとつの成果ではないか。小泉首相にしても、渡邊オーナーにしても、人の意見に耳を貸さない傲慢な人間が、国やら企業やらのトップにいることが我慢ならない。政治家は選挙で、企業トップは不買運動でチェックしていく習慣をつけていかなければ、この国は良くならないと思う。

ちなみに、渡邊オーナーはどうやら高校の大先輩らしい。こんな先輩を持ったために、街中を顔をあげて歩けないのが悲しい。（ホントか？）（健）

「曽我さん一家の帰国」報道に思う

久しぶりの三連休だというのに、相変わらずテレビがつまらない。しかも今回は、数少ないお気に入り番組のひとつであるニュース番組を「曽我さん一家の帰国」にジャックされてしまった。「それでは帰国までの動きをダイジェストで・・・」。もしもし、それって、もう5、6回見てるんですけど・・・。

曽我さん一家の帰国を報じるのはいい。しかし、曽我さんたちの一挙手一投足をここまで報じる必要があるのだろうか？　例えば、入院予定の病院前に待機していて、バスの中の曽我さん夫婦を撮影する。これって盗撮じゃないの？　これでは、プライバシーも何もあったものではない。ただでさえ、彼女たちはきつい状況を強いられているのだから、もう少しそっとしておいてあげればいいと思う。

もうひとつ。まだ拉致問題が未解決の横田さん夫妻や、有本さん夫妻のコメントが、この場面で必要だろうか。「帰国が実現して、よかったですね」。こんな、テレビ向きのよそゆきのコメントに、いったいどれだけの価値があるのだろうか。それ以前に、取材される側の気持ちをまったく無視した、傍若無人な報道姿勢に腹が立つ。

10数年間の無策で、大相撲やプロ野球がダメになってしまったように、テレビも近々崩壊すると思う。いや、すでに崩壊しているのに、当事者たちが気が付いていないだけだ。小林信彦「テレビの黄金時代」（文芸春秋）を読んでいて、つくづくそう思った。（健）

非国民

「いやな時代になってきたな」というフレーズを読んだり聞いたりする機会が増えた。最近の北朝鮮拉致家族や、イラク人質事件の被害者に対するバッシングを見ていて、ふと「非国民」という言葉を思い出した。とっくの昔に死語になっていると思っていたのだが、またゾンビのように復活してくるような予感がする。例えば「自己責任」といった衣装を着て・・・

ネットで調べると「戦時中、国策に積極的に協力しない人物、あるいはそうみなされた人物に対して浴びせられた侮蔑（けなし）言葉。」とある。1939（昭和14年）年頃から広く使われるようになった。戦局が進むにつれて、単なる誹謗中傷だけではなく、食糧や衣料品などの生活必需品の配給にまで差別が及ぶようになる。イラク人質事件の被害者に対する「帰国の飛行機代は被害者負担」といった仕打ちなどをみると、被害者はまさに「非国民」扱いだ。

こうした風潮を許しているのは、マスコミにも大きな責任がある。辛口だった久米宏「ニュースステーション」の打ち切りや、スキャンダルで権力と対峙した「噂の真相」の休刊などもこうした風潮に拍車をかけているに違いない。わが国はもはや戦後ではない。次の戦争に向けての「戦前モード」に突入したといえそうだ。いつのまにか「多国籍軍の指揮下」に入っていたりするわけだから。きっと「売国奴」なんて言葉もセットで復活してくるんだろうな～。いやだ、いやだ。(健)（6/23）