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2022年2月17日 (木)

「仲人の近代」阪井裕一郎

阪井裕一郎 著
青弓社(208p)2021.10.27
1,760円

本書は江戸期から現代までの「恋愛」「見合」「仲人」「結婚」といった事柄に係わる実態変遷をまとめた物。今までも家族や結婚に関する研究は多く発表されているが、「仲人」を中心軸にして日本の歴史を紐解くという研究は初めてとのこと。その冒頭でリクルート社の「ゼクシイ結婚トレンド調査」が示した、2007年に結婚した人達のうち仲人を立てた人は1%に満たなかったという数字に少なからず驚きを覚えた。「頼まれ仲人」を含め仲人を立てる結婚式は減少していると感じていたが、その数字は想像を超えている。ただ、「仲人が自明でなくなった現代だからこそ、あらためて『仲人』とは何かを包括的に語る事が出来るようになった」という著者の言葉に研究者としての思いの強さが出ている。

本書は時代を四つの時代に分けて、江戸から明治初期までの武家や一部の特権階級と農民・漁民・庶民の結婚習俗の違いを、明治期から大正期にかけて、過去の習俗と文明化との狭間での結婚観の変化を、戦時体制下における結婚媒介の国家管理や人口政策・優生思想の流れを、そして戦後の「民主化」と「高度経済成長」による家制度の崩壊と企業社会における仲人のあり方などを論点として歴史を俯瞰している。こうした仲人前史から現代までの仲人や媒酌婚の役割変化を明らかにすることで、伝統として語られて来た仲人や媒酌婚が「創られた伝統」であるとする著者の見解を導き出している。「家を唯一の根拠とした武家のものの見方が一世を風靡した世の中(明治)が到来した結果、仲人結婚が『多くの縁組の標準』 になっていった」という柳田国男の言葉のように、江戸期から明治初期では大多数の日本人にとって仲人を立てた結婚はまったく無縁で、仲人結婚が日本の伝統文化だったとは言い難い状況だったことが判る。

明治初期でも、一般庶民にとっては村内婚が当たり前で、結婚を媒介したのは村内の「若者仲間」と呼ばれる同年輩男女の集団であった。彼らは氏神祭祀や村の共同作業などを取り仕切りながら、集団として男の「求婚資格」を、女の「求婚を受けるかどうかの決定権」を承認していた。加えてこの「求婚」と「決定」のプロセスの中に「夜這い」が定着していたという。ただ、嫁入り頃の娘を持つ民家では戸締りをしないことが共同体の中で定められていたという話にはいささか驚きを覚えた。しかし、明治中期になると、日本が文明国家として世界に認められるために「新しい文化の基準」でこうした地縁集団としての「若者仲間」は廃止され、夜這いや混浴といった旧習が「野蛮」とされ禁止されていくことになる。

同時に、交通網の発達や経済発展により、徐々に村外婚も多くなっていくと、結婚相手の双方を見知っているわけでもないことや、「子供は親に仕え、従う」といった武家の儒教文化からの「家」の論理が強まり、「媒酌婚」の重要性の声が高まる中で、明治民法素案には「媒酌人ななくして婚姻を成すべからず」という文言が有ったという。しかし、最終的にはこの文言が入った形では立法化されていないという事実について、著者は「文明化」の一環として、「家族主義」と「個人主義」の折衷が求められていた結果としている。この時代、武家・華族(上流階級)の慣習を「美徳」とみなして庶民に定着させる「上からの働きかけ」と、日本の習俗を旧風として西洋文明を取り入れるという「外からの働きかけ」の動きがあった。この「国粋」と「欧化」という二つの文明化の動きのなかで媒酌婚位置づけは揺れ動いのだろう。また、結婚に関するいくつかの興味深い対立点を著者は指摘している。

一つは「結婚した夫婦は同じ姓を名乗る」ことを法制定しているのは現在でも日本だけであるが、これは日本の伝統と言うよりも、キリスト教のファミリー・ネームの発想を取り入れて明治民法制定したと著者は考えている。二点目は結婚式である。もともと日本の結婚式では「神に誓う」という慣行はなかったし、伝統的な結婚は村落共同体による承認の「人前結婚」であった。キリスト教の結婚式に倣って、「小笠原式」様式を取り入れた日本版結婚式が生み出されたが、この神前結婚式も戦前は殆ど普及しておらず大衆化したのは戦後であるという。このように、「文明化」「近代化」に伴って多くの伝統や慣習は現実社会との整合性を失い、旧来の儀礼や形式を用いながら新たな社会に適合した「伝統」が再構築されて来たことは興味深い指摘である。

こうした変化の中で、国策として「人口問題」と「優生学」の視点が結婚のプロセスに組み込まれていく。都市に流入した人達の結婚難は社会問題化していき大正10年には結婚媒介所の公営化が始まり、昭和5年には「人口増殖=結婚相談」、「遺伝劣等者の断種=民族の進化」を目標として「日本民族衛生学会」が設立された。昭和13年の国家総動員法の公布とともに「結婚報国会」が結成され、都道府県、企業、工場、町村会での結婚媒介が義務化されるとともに「日本の長い伝統である仲人を国策に生かす」という考えが声高に叫ばれるなど、社会事業として国家管理が徹底されたこの状況は戦時下の日本を象徴している。

敗戦とともに「民主化」がキーワードとなり「父母の同意を必要とする結婚規定」は廃止された。こうして、本人の意思の尊重が進められたが、1950年代でも仲人(多くは親族)を立てた結婚がほとんどであった。高度経済成長期から安定成長期(1960年代~1980年代)には多くの企業で年功序列賃金や終身雇用制が定着し、社員を「家族」としてとらえるようになった。この時代では職場や仕事の関係でのいわば職場見合い結婚が多くなったことから、必然的に仲人を担うのは会社関係者であった。1980年代の結婚で仲人を務めたのは、それ以前の「親族等」から「会社の上司」が一番多くなった。

こうして仲人は「地縁」「家系」から「会社」と移行していく中で二人の後見役として継続していたという事だろう。しかし、団塊のジュニア世代の結婚期に入ると、仲人を立てた結婚は1994年63%、1999年21%、2004年は1%と激減していく。

この戦後の結婚や媒酌人の役割の推移は、私自身の体験そのものであることに気付かされる。私は1971年に学生時代に知り合った妻と結婚をしたが、仲人は親戚(母方の伯父)に頼んだ。その後、社会人になり役職につくようになると、部下の結婚で10年間(1985年~1994年)に12回の仲人を務めた。 そして1999年に娘は仲人を立てず結婚した。こうしてみると、私の仲人に係わる体験は時代の流れそのものだったことが良く判る。平凡というか、なんというか。

仲人を立てた結婚の激減の理由について著者の見解は、親の世代が戦後生まれとなり家制度が希薄になったことに加えて、企業内でも上司が部下のプライバシーに介入すべきではないという考え方の増加など、企業と個人の関係に変化が起きたのではないかと言う見方である。今や、企業にだけでなく、あらゆる共同体から離脱する個人があり、地域も職場も安定的なコミットメントの場ではなくなってしまった。こう考えると、一人一人が個人化していく中で安定的な帰属をどこに求めて行くのかが考えるべき点のようである。若者達が「地域」「家族」「職場」「学校」等どこに関係性を創出・維持していくのかが問われていると思いながらの読書であった。(内池正名)

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